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パイロットになるには

操縦士は飛行時間と経験の蓄積

航空従事者は飛行時間や経験の蓄積とが何にも増して重要である。
 
定期運送用操縦士、事業用操縦士については、航空大学校または大学のパイロット養成課程を修了し、事業用操縦士の資格をまず取り、あとは実際の飛行経歴と経験を積んで、技能証明取得に必要な基準の飛行経歴を重ねる。大学では、東海、法政、桜美林の各校にパイロット養成課程が設置されている。あるいは、航空会社に入社し、指定養成施設で訓練に励むパターンもあるが、相当の時間がかかる。また、自家用操縦士については、各地の飛行クラブなどで小規模に訓練が行われているにすぎない。
 
1等航空士、2等航空士、航空機関士は、事業用操縦士への資格の中途段階と位置づけて、やはり飛行経験、飛行経歴を積み重ねていくというのが一般的だ。
 
航空通信士は、第1級総合無線通信士、第2級総合無線通信士、航空無線通信士の免許を受けた者でなければならないので、まずそれに挑戦することからスタートする。
 
航空整備士については、2等航空運航整備士の前段階として、航空専門学校の整備科(2年制が多い)で学び、2等航空運航整備士技能検定に挑戦する方法のほかに、各航空会社の整備部門に就職し、実際の整備作業に当たりながら整備技術を知識・技術の両面から学ぶという方法があり、後者が一般的になっている。航空工場整備士は高校、短大などで航空について学び、それを基礎として、航空会社の整備部門に勤務し、資格に挑戦するパターンが多い。
 
国土交通省の調査によると、全日本空輸や日本航空などの特定本邦航空運送事業者における平成15年1月現在の航空従事者就労数は、定期運送用操縦士3,727名、事業用操縦士2,218名、1等航空整備士4,649名、2等航空整備士1名、航空工場整備士355名となっている。


操縦士になるためには、一定の年齢及び飛行経歴を充足し、更に資格別、航空機の種類(飛行機・回転翼航空機・飛行船及び滑空機)別に行われる国家試験を受け、これに合格し、技能証明の交付を受ける必要があります。

また、操縦士は、常に健康の保持に留意しなければなりません。そのため、定期運送用操縦士の場合は、半年に1回、その他の乗組員の場合は1年に1回、国土交通大臣又は指定航空 身体検査医による身体検査を受けて合格し、航空身体検査証明の交付を受ける必要があります。

従って、航空機乗組員が航空機に乗り組んで航空業務を行う時は、技能証明書と航空身体検査証明書の両方を所持しなければなりません。更に、電波法に基づく無線従事者の資格も必要です。

国家試験は、学科試験と実地試験とからなり、学科試験に合格しなければ実地試験は受けられません。学科試験は、原則として年6回 (5月、7月、9月、11月、1月、3月)に行われ、実施場所及び期日等はその都度官報で公示されます。

また、学科試験は、科目合格制度が採られていますので必ずしも1度に全科目について合格しなくても、最初一部の科目に合格してから1年以内に行われる試験を通じて、全体として全科目に合格すれば良いことになっています。
 
実地試験は、航空局の試験官が航空機に受験者と同乗して実際に飛行し、受験者の技量を見て試験を行っています。


■問い合わせ先

東京航空局
  〒102-0074 東京都千代田区九段南1-1-15
  TEL 03-5275-9292 (内線7516)
大阪航空局
  〒540-8559 大阪府大阪市中央区大手前4-1-76
  TEL 06-6949-6211 (内線5217)





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